前回は、日本は世界のなかでも地震の起きやすい場所にあり、
家づくりも耐震基準に従うことが大事、というお話をしました。
今日はその「耐震住宅の作り方①」に続き、その②をお送りします。
耐震住宅の作り方②
どんな家が地震に強いか
「耐震基準」、聞いたことはあっても実際どんなものか、知っていますか？
構造計算となると専門的で複雑な計算式もあって難しいものですが、
ポイントをつかめば誰でもわかる単純なところもあるんです。
たとえば、被災地で見かける倒壊した家の写真などを見ると、
壊れ方に共通点があることがわかります。
じつは、2階が崩れ落ちることはまれで、多くは1階が潰れて倒れているんです。
家は、簡単に言ってしまえば、普通に建っている時には重力に耐えられれば十分です。
しかし、地震の時は揺れによって横からも力が加わります。
この横から押される力に対しては、柱だけでは倒れてしまいますが
壁があると壊れにくくなります。
つまり単純に、壁があれば地震に強い建物ができるのです。
ただし、地震力に耐えられるだけの強さがある耐力壁でなければいけません。
そして、どれくらいの量の耐力壁があれば良いかということが次の図表のように定められています。
数値は1平方メートルの床面積あたりに、何センチ分の壁が必要であるか定められたものです。
これを見ると、建築基準法よりも品確法(住宅の品質確保の促進に関する法律)の方が、
あるいは軽い屋根よりも瓦などを載せた重い屋根の方が数値が大きくなっています。
数値が大きいほど、壁の量が必要です。
これはたとえば次のような計算になります。
100㎡ x 36cm = 3600cm = 36m
しかも、地震は方位に関係なく揺れるので東西方向と南北方向それぞれに、36m分の壁が必要となります。
床面積が100㎡の家が仮に正方形なら、一辺は10mです。
まったく窓をなくして全部壁にしても、外壁だけでは20m分にしかなりません。
単純な壁の長さだけの計算では、「地震に強い家」というのは実現できません。
そこで、耐力壁には壁倍率という、仕様によって違う壁の強さが設定されています。
壁倍率と耐震等級
一般的には、厚さ15mmの筋交いが基準となる壁倍率は1.0倍と考えられていて、
この厚さを45mmにすると、壁倍率は2.0倍になります。
壁の強さが倍になれば、壁の長さは半分ですみます。
先の100㎡の家であれば、18m分の壁で良いということです。
外側に合板などの面材が張られている現場も多く見かけます。
たとえば7.5mm以上の合板を所定の釘で張ると、2.5倍の壁倍率になります。
同様に計算すると、先の家では15m弱の壁が必要です。
筋交いを太くし、合板を厚くする、あるいは組み合わせることで、
さらに壁倍率を高くすることができます。
たとえば壁倍率が5.0倍になれば、耐力壁は7m強あれば壁の量が足りることになります。
これであれば、快適で魅力的な窓を設置しても十分に強度のある建物が実現できます。
つまり、耐力壁のつくり方が、家の快適さとも直結しているのです。
ところがこの基準通りでは、最低限の壁の量であり、品確法の耐震等級1に相当します。
さらに高い等級では、下表の基準が定められています。
