家づくり小噺

健康と家の深いかかわり①

みなさん、こんにちは!

家族のだんらんや日常的なしあわせ、そして子どもの将来を思う時、なによりも大切なのは家族の健康ですよね。

そして住まいには健康にも大きな関わりを持っています。一方、シックハウスという問題が無いわけではありません。

住まいと健康との関係と、その対策とはどのようなことでしょうか。

健康を害すること、維持すること

もっとも長い時間を過ごす住まいが、さまざまな要素で私たちの生活に関わりをもっていることは

間違いありません。

そんな大切な住まいの中で起きている事故での死亡者数が、交通事故による死亡者数の倍以上
あることを知るとショックを受けます。
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その事故や安全性より、もっと身近にあるのは住まいと健康との関わりです。

家庭内事故などの死亡事故は、明確な数値で知ることができますが、健康を害して悩んでいる人の数は

障害の度合いも含めて明確ではありません。

ましてや長い住宅ローン抱えてゆく上でも、健康は欠かせませんよね。

そして健康に関心を寄せている人が多いことも、疑うことはできないでしょう。

長い時間を過ごす住まいは人との関わりも深いので

1.健康を害する要因
2.健康を維持する要因

の大きく2つの要因となる可能性があります。

シックハウス症候群

健康を害する要因となる事例には、シックハウス症候群があります。

家が原因となる病気として家原病」といわれることもあります。

主にVOC(揮発性有機化合物)などによる、空気の汚染から

病気を発生すると考えられています。
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私たちが口から摂取するものの重さを比較すると、

圧倒的に多いのは住宅内の空気なんです。

ごはんの量にするとなんと、1日に40合分もの重さになります。

その空気が汚染されているとなれば、健康への影響も大きくなるのは当然のことですよね。

こうしたVOCの代表格は「ホルムアルデヒド」です。

有機化合物のひとつで、家具や建築資材、壁紙の糊や塗料などに含まれています。

こうした成分は新しい建材で発生することが多く、

リフォームによっても発生する可能性はあります。

ホルムアルデヒドは、シックハウス症候群の代表として社会問題にもなり、

建材などには放散量の基準があります。

星の数が多いF☆☆☆☆がもっとも安全とされ使用に制限がないのですが、

放散量は0.12mg/L以下でまったくないわけではありません。

毒性は高いですが明確な中毒症状となる濃度ではないとされています。

しかし、たとえ微量であってもアレルギー症状が出ている人にとっては

深刻な健康上の問題となりますので、どのような対策をするのかも含めて

真剣に考えておかなければなりませんね。



健康と家の深いかかわり②へ続く…
出典:住まい文化研究会「おうちのはなし」

『老後資金2000万円』~家は資産形成に役立つか?~③

みなさん、こんにちは!

前回は、住宅ローンについてお話をしました。


その③をお送りします。

家という資産

65歳までに持ち家を得て完済してようやく、金融審議会報告書の試算のスタート地点に立てます。

この上で、およそ2千万円の老後資金が必要ということになります。

そのためには、繰り上げ返済してきた以上の努力を、

ローン期間中ずっと続けなければならないと考えるしかありません。

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実は、全く違う解決策もあります。

それにはやはり住宅が大きく関わります。

せっかくローンを支払って自分の持ち物になった住宅を、

現金化することができれば、老後資金に充当することができます。

その代表となるのが、リバースモーゲージです。

高齢者の持家を担保にして、一時金あるいは年金形式で借りられる

不動産担保型生活資金貸付です。

国の社会福祉協議会と民間金融機関が運営しています。

この制度を利用すれば、住宅の価値も資産の一部として活用できるので、

住宅を所有することがさらに有利になります。

ただし、国の基準でも基本的には土地の評価額の70%程度が目途であり、

欧米の住宅資産家の担保評価とは大きく違います。

資本家の建物とは違い、減価償却もしてない住宅の価値を、

国が先頭に立ってゼロとみなしているようなものです。

国の制度

この点で興味を引くのは、フランスのビアジェという制度です。

ビアジェは不動産取引として実施され、

月々の定期支払金を定めて死ぬまで負担するれば、

死後、その家の所有権が移転される仕組みです。

老後資金2000万円の逆算に成り立ち、30年を目途にすると、

月に5万5千円の定期支払金となります。

そのまま住み続けることもできるので、

収入がゼロでも老後資金の心配はなくなります。

一方、買い手は30年内に移転が行われれば、

その分割安に住宅資本を手に入れることができます。

多少、儲けの要素があります。

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いずれにしても、人生100年時代と言われ始めている今の時代に、

老後資金へのてだてしないわけにはいきません。

そして住宅が大切な資金、資本であることも間違いありません。

最大限の対策を進めながら、住宅がより有用な資産になる社会になるよう、

今後の国の活動にも注目し、より良い制度が施行されるよう見守ることが大事です。


出典:住まい文化研究会「おうちのはなし」

 

『老後資金2000万円』~家は資産形成に役立つか?~②

みなさん、こんにちは!

前回は、住宅取得の資金ほど計画の立てやすいものはない

というお話をしました。

今日はその「『老後資金2000万円』~家は資産形成に役立つか?~①」に続き、その②をお送りします。

家賃の負担

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単純にアパートなどの借家に暮らしていれば、とても1万円強の家賃で住める場所はありません。

つまり、住居費とは主に修繕費を含める維持管理のための費用であり、

持ち家に住むという条件で計算されているということです。

たとえば、家賃10万円の借家に暮らし続けたとしたら、

2000万円の資産形成では足りなくなってしまいます。

10万円×12ヶ月×30年=3,600万円

借家に暮らしている場合には、さらに5600万円もの

資産形成を行っておかないと老後に暮らしてゆけません。

もちろん、老後を迎える30歳からの35年の間にも家賃を払わなくてはなりません。

その期間の家賃も合計すると、ほぼ1億円です。

3000万円ほどの家を建てる方が、ずっと現実的に感じます。

平均的な生涯年収を考えれば、半分から3分の1の収入を家賃として支払う計算になります。

それも家賃10万円では、決して豊かな住環境になっているとは思えません。

「家賃がもったいない」という動機で、家を求める人は少なくありませんが、

老後資金を考えれば、確かに切実な理由に思えてきます。

だからこそ、2連戸の家を建てて家賃収入でローンを軽減する建て方を選択する賢明な人もいます。

しかも金融政策によって金利が抑えられている今は、住宅ローンも有利に借りられる時代です。

ただし、安易な計算で決断しては危ない側面があることも忘れてはいけません。

住宅ローンの扱い

さらにこの試算では住宅ローンが完済されていることが前提です。

じつは試算表の別表では、高齢世帯が持つ資産額の減算項目として、

住宅ローン残高を計上することにしています。

つまり65歳になっても住宅ローンが残っていれば、

その残高を2千万円にプラスして用意しておかなければなりません。

現在の一般的な住宅ローンでは、返済期間は最長35年に設定することがほとんどです。

このため、65歳までに住宅ローンを完済するためには、

30歳までに家を建てておかなければならない計算になります。

そのためには、20代で住宅ローンが組めるような環境を整えなければなりません。

収入はもちろん、勤務先の信頼も必要です。

晩婚化も問題になっている昨今、ここでも若者への大きな負担がかかっいるように見えます。

もし30歳を過ぎてから住宅取得を計画した場合、

住宅ローンの返済期間を短くする選択もないわけではありません。

しかし金利が安い現在の状況を考えると、最長の35年で住宅ローンを組み、

繰り上げ返済で65歳までに完済することを目標にした方が良いでしょう。
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住宅ローン返済は元金分と利息分に振り分けられていますが、

繰り上げ返済では返済金額はすべて元金分に充当されます。

そのため、できる限り早い段階で返済するほど、返済総額は有利になります。

さらに住宅ローンには毎年の残高に対して、住宅取得促進税制により、

当初の10~13年間は住宅ローン減税が適用されます。

この制度を最大限に活かして、減税されて得た差額分を繰り上げ返済に充当するのです。

その他にも住まい給付金や住民税なども、出来る限り蓄えて繰り上げ返済に充当するのが、

住宅ローンを最大限に利用する有効な方法です。


『老後資金2000万円』~家は資産形成に役立つか?~③へ続く…

出典:住まい文化研究会「おうちのはなし」

 

 

『老後資金2000万円』~家は資産形成に役立つか?~①

みなさん、こんにちは!

【老後2000万円問題】と言われた、金融庁の金融審議会報告書の内容が大きな話題を呼びました。

ことの発端は、「夫婦そろって65歳から30年間生きると、老後資金が総額で2000万円不足する」

との試算が発表されたことです。

老後資金が年金だけでは足りず、別に2~3000万円の資産形成が必要だというのです。

このような年金時代に、私たちは住宅をどのように考えておいたら良いのでしょうか。

年金があてにならない?

そもそものことの発端は、ゆとりある老後生活するための金融サービスのあり方を、

金融審議会のワーキンググループがまとめた報告書です。

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夫が65歳、妻60歳以上の夫婦のみの世帯の、月平均支出は23万5477円。

これに加えて税金や社会保険料などの非消費支出が2万8240円あって、

平均的な生活を行うには、夫婦2人で26万3717円の費用がかかります。

一方、月平均収入は20万9198円

そのうち19万1880円は、いわゆる年金である社会保障費で、

その他に1万7000円程の雑収入があるとされています。
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この支出と収入の差である、毎月5万5千円が足りなくなり、

この不足分は貯蓄等で対応しなければならないとしています。

65歳から30年間暮らすのには、

54,519円×12ヶ月×30年=19,626,840円

もちろん、この数字は家庭調査を根拠として、あくまでも平均化した数値です。

実は、同じように高齢夫婦無収入世帯の平均的な純貯蓄額は2432万円あり、

合わせると平均的な家庭が破綻しているわけではありません。

それでも、年金だけではあてにならないということが心配の種になっています。


一方、65歳以上の就業率は、日本は他国に比べても高く、

さらには高齢者の運能力も15年前と比較すると、相当に高まっています。

2千万円の貯蓄額といえば大きく感じますが、たとえ月5万5千円

年収にすれば7~80万円の仕事があれば、それだけの貯蓄額に匹敵するということです。

しかし重ねて、これらの試算はあくまでも調査の上での平均的な数値から計算されたものであり、

たとえ平均であったとしても、この数値通りに生きられる人は決して多くはないはずです。

住んでいる家の状況も大きく影響するでしょう。

たとえば住宅ローンを抱える決断をするのにも、

こうした老後資金のことを考えないわけにもいかないはずです。

そして人生100年時代に向けた、長いスパンでの計画を立てる必要があります。

計算できる将来

ところで長い人生の中で、大きな支出を覚悟しなければならないのは、

どのようなことがあるのでしょうか。

主に次の3つがあげられます。

・自分の老後資金
・子どもの教育資金
・住宅取得の資金

今回は老後資金の問題が提起されましたが、あくまでも平均値であることは重ねて書きました。

仕事の有無や健康状態によっても大きく変わりますので、

正直なところ、本当に必要な資金は読めないというのが現実だと思います。

じつは同様に、子どもの教育資金についても、明確に計画が立てられるものでもありません。

たとえば子どもが進学する学校も、私学か公立かによって大きく変わります。

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この2つの不明確な将来の資金計画に対して、

住宅取得というのは取得金額と住宅ローンを組み合わせれば、

明確な資金計画をつくることができます。

人生で必要とされる資金として、住宅取得ほど計画を立てやすいものはありません。

住居費という支出は、費用のかからない親元に同居して暮らさない限りは、

どの家庭でも必ず必要です。

老後の平均的な支出の中の住居費は13,665円となっています。

それは高いのでしょうか、安いのでしょうか。




出典:住まい文化研究会「おうちのはなし」

耐震住宅の作り方③

みなさん、こんにちは!

前回は、地震に強い家を作るには、強い壁とその作り方が重要だというお話をしました。

今日はその「耐震住宅の作り方②」に続き、その③をお送りします。

壁倍率と耐震等級

耐震等級

「耐震等級1」とは、「人の命を守るために倒壊を免れる」程度の耐久性がある家、というレベルです。

熊本地震のように連続して強い地震が起きると、すでに耐震等級1では足りないといわれ始めています。

そして現実に被害現場の声を聞くと、耐震等級の差は歴然としています。

それは家族の命を守るだけの差ではありません。

被災後、倒壊していなくても大破し、自宅に戻れず避難生活を余儀なくされる可能性があります。

一方、1.5倍の強度がある耐震等級3の家では、被災後に自宅に戻ることができています。

避難生活が長く続けば、地震の直接的な被害よりもむしろ避難生活が辛いと感じることもあります。

また、建替えの費用を考えても、大きな負担となります。

これらの状況から、耐震等級3を前提に考えておくことが求められるようになりました。

そのためには、壁倍率の高い強い壁も不可欠です。

構造計算とバランス

バランス

これまでの簡易の壁量計算はN値法といって、

建築基準法で定められた構造計算ではありません。

安全率を考慮して、壁倍率は最大5.0倍までとされています。

ただし、長期優良住宅などの申請では、このN値法の壁量計算も正式に認められています。

さらに、建物の強度を求めるためには、許容応力度計算などの構造計算が必要です。

この場合には、壁倍率7.0倍までが認められています。

こうした精造計算では、壁の量だけではなく、

建物全体の強度のバランスがより厳しく求められます。

耐震設計

どんなに壁量が足りていても、片側に偏っていると、ねじれるようにして倒れてしまうのです。

そのためには、東西南北それぞれに均等に壁を配置することが大切です。

構造計算上では、偏心率として計算され、0.15以下が基準になります。

新築はもちろん既存住宅の耐震補強でも、こうしたバランスのとれた耐震設計を行なうことは、

家族の命や生活を地震から守る大切な手立てです。

もちろん難しい計算やバランスは、プロに任せなければわかるものではありません。

それでも最終的には、壁の量とバランスさえチェックしておけば、それなりの強度を確認できます。

できれば耐震等級3がおすすめです。

この編集の間にも、桜島が噴火し、群馬、大阪と大きな地震が起きています。

いつ起きるかわからない地震から家族の命と財産を守るためには、

必ず確認しておきたいポイン卜ですね。


出典:住まい文化研究会「おうちのはなし」
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耐震住宅の作り方②

みなさん、こんにちは!

前回は、日本は世界のなかでも地震の起きやすい場所にあり、

家づくりも耐震基準に従うことが大事、というお話をしました。

今日はその「耐震住宅の作り方①」に続き、その②をお送りします。

どんな家が地震に強いか

耐震住宅の作り方

「耐震基準」、聞いたことはあっても実際どんなものか、知っていますか?

構造計算となると専門的で複雑な計算式もあって難しいものですが、

ポイントをつかめば誰でもわかる単純なところもあるんです。

たとえば、被災地で見かける倒壊した家の写真などを見ると、

壊れ方に共通点があることがわかります。

耐震住宅の作り方

じつは、2階が崩れ落ちることはまれで、多くは1階が潰れて倒れているんです。

家は、簡単に言ってしまえば、普通に建っている時には重力に耐えられれば十分です。

しかし、地震の時は揺れによって横からも力が加わります。

この横から押される力に対しては、柱だけでは倒れてしまいますが

壁があると壊れにくくなります。

つまり単純に、壁があれば地震に強い建物ができるのです。

ただし、地震力に耐えられるだけの強さがある耐力壁でなければいけません。

そして、どれくらいの量の耐力壁があれば良いかということが次の図表のように定められています。

数値は1平方メートルの床面積あたりに、何センチ分の壁が必要であるか定められたものです。

耐力壁

これを見ると、建築基準法よりも品確法(住宅の品質確保の促進に関する法律)の方が、

あるいは軽い屋根よりも瓦などを載せた重い屋根の方が数値が大きくなっています。

数値が大きいほど、壁の量が必要です。

これはたとえば次のような計算になります。

1階部分の面積が、100の㎡の場合(軽い屋恨)
100㎡ x 36cm = 3600cm = 36m

しかも、地震は方位に関係なく揺れるので東西方向と南北方向それぞれに、36m分の壁が必要となります。

床面積が100㎡の家が仮に正方形なら、一辺は10mです。

まったく窓をなくして全部壁にしても、外壁だけでは20m分にしかなりません。

単純な壁の長さだけの計算では、「地震に強い家」というのは実現できません。

そこで、耐力壁には壁倍率という、仕様によって違う壁の強さが設定されています。

壁倍率と耐震等級

筋交い

一般的には、厚さ15mmの筋交いが基準となる壁倍率は1.0倍と考えられていて、

この厚さを45mmにすると、壁倍率は2.0倍になります。

壁の強さが倍になれば、壁の長さは半分ですみます。

先の100㎡の家であれば、18m分の壁で良いということです。

外側に合板などの面材が張られている現場も多く見かけます。

たとえば7.5mm以上の合板を所定の釘で張ると、2.5倍の壁倍率になります。

同様に計算すると、先の家では15m弱の壁が必要です。

筋交いを太くし、合板を厚くする、あるいは組み合わせることで、

さらに壁倍率を高くすることができます。

たとえば壁倍率が5.0倍になれば、耐力壁は7m強あれば壁の量が足りることになります。

これであれば、快適で魅力的な窓を設置しても十分に強度のある建物が実現できます。

つまり、耐力壁のつくり方が、家の快適さとも直結しているのです。

ところがこの基準通りでは、最低限の壁の量であり、品確法の耐震等級1に相当します。

さらに高い等級では、下表の基準が定められています。

耐震等級


出典:住まい文化研究会「おうちのはなし」

耐震住宅の作り方①


みなさん、こんにちは!

静岡でいつか来ると言われている地震。

みなさんは何か「地震対策」していますか?

今回は、「耐震住宅の作り方」について書いていきたいと思います。

地震は、他のどの災害よりも、いつ起きるかわからないのが怖いですよね。

しかも、たった一瞬で家族を失ってしまう心配まであります。

家づくりをするときには、住まいの地震対策はどのように準備しておけば良いのでしょうか。

日本の地震

耐震住宅の作り方

多くの地震が繰り返されてきた日本。

最近、なんとなく地震が多くなった…と感じている人も多いのではないでしょうか。

そんな方には、政府が発表しているこんな数値を知るとちょっと驚きますよ。

世界の陸地の400分の1しかない日本で、世界で起きているマグニチュード6以上の地震の、

なんと5分の1が発生しているというのです。

単純な確率で考えれば、日本は80倍も地震に会う可能性があるということです。

どうですか?驚くのと同時に、とても怖い数値ですよね…!

日本を訪れる外国人の中には、旅行中に始めて地震にあうという人も少なからずいるようです。

耐震住宅の作り方

発生している地震の震源地は海洋部(海底)にあるケースも多いので、

これはほんとうに大まかな単純計算ですが、

でも、海底の地震でも現実に揺れているので、まんざら間違い…ともいえません。

静岡に生まれ育った方なら小学生の時から何度も聞かされていると思いますが、

日本は地球規模のプレートのつなぎ目にあるから地震が起きると言われていますよね。

それに加えて、最近のニュースでは火山の噴火もよく見かけます。

ハワイのキラウエア火山の溶岩は海まで達し、グアテマラの火山では街が飲み込まれるという被害がありました。

日本でも御獄山の噴火で犠牲者がでて、草津白根山、宮崎新燃岳、そして西ノ島…と続きましたね。

地震と同様に、世界の火山の14分の1が日本にあるというのですから、これも安心はできません。

とにかく確かなのは、私たち日本人は地震の巣窟の上に暮らしているということです。

世界で一番厳しい基準

耐震住宅の作り方

古くからあるお寺や神社などの木造建造物で、地震にも負けず残っているものがありますが、

じつは、その強度については完全に解析できているわけではないんです。

それを考えると、地震対策も簡単ではないということが分かりますね。

でも、たとえ解明できていなくても、新しく建てられる家には、なんらかの基準が必要不可欠です。

専門家の英知を尽くして、国で定められているのが現代の耐震基準です。

その耐震基準も、大きな地震がおきて被害があるたびに、より厳しいものへと改訂されてきました。

耐震基準が大きく変わった転換点は、1981年。

もっとも近いのは2000年6月に定められた基準です。

つまり、築20年以上の家は現在の耐震基準には合致していないということでもあります。

耐震住宅の作り方

この基準によって、どれほど住宅が強くなったかは、

たとえば現実に起きた熊本地震の被害の結果から知ることができます。

1981年以前の住宅では50%が倒壊や大破となります。

ところが1981年以降では80%がほぼ被害を受けず、2000年以降となると半数以上が無被害でした。

しかし逆に考えると、1981年以前の建物でも、半数は倒壊や大破をのがれ、

2000年の最新の基準でも7%の家では倒壊しているということです。

まだ、想定外の地震に対しては完壁な基準とはいえないのかも知れません。

それでも、現在の日本の耐震基準は、世界の中でも最も厳しい基準です。

家族を守る家づくりを考えるのであれば、まずは「耐震基準に従うこと」が大事といえます。




出典:住まい文化研究会「おうちのはなし」

古民家の再生と魅力③

みなさん、こんにちは!

前回は、リノベーションの人気で中古マンションの販売戸数が伸びてきている!というお話をしました。

今日はその「古民家の再生と魅力その②」に続き、その③をお送りします。

古民家だからできること

「古民家のリノベーション」というと、けっこう大がかりな工事のイメージを持たれるかもしれません。

でも、断熱と耐震補強の工事ができれば、壁紙や水回りを新しくするリフォームと実はそう違わないんです。

むしろ古民家こそ、リノベーションに向いているかも。

古民家と呼ばれるような家は、間取りが単純な構造をしていたりします。

和室の続き間や広縁があるような家は、間取りが「田」の字のように組まれていて、柱の配置も碁盤の目のように規則正しく一列に配置されているんです。

リノベーションで今までと間取りを変えたい!といった場合には、骨組みの状態(スケルトン)が単純な構造であるほうが、いろいろな応用ができるので自由度が高いですよね。

逆に現代の家では、耐力となる壁や梁があちこち複雑に配置された間取りのために、新しい家として生まれ変わるのが難しくなってしまったものも多いです。

またコストを下げるために、材料を細くして細かい梁や柱を乱立させた家も、大規模なリノベーションには向きません。

和室

これはそのまま、中古住宅を探す時のポイントになります!

なかなか見えにくい点ですが、外壁や屋根の形が複雑であればあるほど、リノベーションしにくい傾向があるといえます。

純粋な古民家の多くは、技術的に難しかったということもあって、四角形をつなげたような単純な形をしているものがほとんどです。

新築を考えるときは「自由設計」といわれて間取りばかりに気を取られがち。

でも、長く快適に暮らすためには、しっかり柱や梁の配置を考えておくことがとっても大事です。

こうしてみると、将来の子や孫たちがリノベーションして使いやすくする場合、あるいは家を売ることになった場合にも、価値のある住宅となるポイントが古民家の中にあるといえますね。

古民家の改修工事

古民家

省工ネや耐震補強の工事に対しては、国の補助金などもあります。

特に40歳以下の世代には、中古の戸建て住宅を購入しリノベーションしやすいよう、「住宅ストック循環支援事業制度」という制度もあります。

新築を検討するのと同時に、既存住宅の流通を調べることも、大事な時代になってきました。

最後に、最も大事なポイント。

それは、古民家再生や既存住宅改修(リフォーム、リノベーション)を行なっている指定の企業をしっかり選ぶことです。

調べてみると、こういった仕事をしているのは、地元の工務店や設計事務所が多いと思います。

地元の会社は、木造住宅のプ口として地域の大事な財産である古民家を守っているんですね。

もちろん、新築住宅の工事も得意としています。

地元の工務店や設計事務所は、その地域をないがしろにしては継続的に残って行くことも難しい立場にいます。

だからこそ、どんなに住宅市場が変わり、あるいはネット社会になっても、大手メーカーがシェアを広げられないままなのです。

新築を検討中でも、ちょっと立ち止まってみてください!

古民家や中古住宅を調べることを含めて、地域に根ざした工務店や設計事務所に一度相談をしてみてはいかがでしょうか。


出典:住まい文化研究会「おうちのはなし」

古民家の再生と魅力②

みなさん、こんにちは!

前回は、リノベーションの人気で中古マンションの販売戸数が伸びてきている!というお話をしました。

今日はその「古民家の再生と魅力その①」に続き、その②をお送りします。

古民家再生の魅力

中古マンションでよく行われるリノベーション。

戸建て住宅でも、うまくすればリノベーションですっかり生まれ変わることができるんです!

その良い例が、古民家再生。

築100年以上経った古い民家も、現代の生活にあった居心地よい素敵な住まいになります。

また、マンションとは違って、古民家の再生は「古い」ことの良さが残せるのが魅力です。

日本の伝統住宅の雰囲気を残して、予約の殺到する民泊ホテルに生まれ変わっているところもたくさんありますよね。

こうやって、昔ながらの日本住宅の良さを発見するのは、日本人ではなく何故かアメリ力やドイツなど海外の人であることも不思議…。

日本伝統の木造技術では、アテ材という曲がった木を上手に生かしながら建てている家があります。

見方によっては、世界でも珍しい、見栄えのする家になるんですね。
古民家の梁

直射日光や雨風にさらされず、人の暮らしの中で、ゆっくりと乾燥され、いぶされて風味を増した木材はとっても貴重なものなんです。

塗装や加工で表面は似せられても、同じものはできるものではありません。

木材にできる干割れも、匠の技で想定して加工されているからこそ、100年を超えても建ち続けることができるんです。

逆に、木材の収縮や歪みを利用してしっかりと組み合わさって建てられているため、ー度解体すると二度と組み合わせることができないほどなんだそうです。

また、再生されない古民家の木材は、古材としても使われています。

古材を活かしたインテリアは、サスティナブル(循環型)デザインとして、欧米でも根強い人気があるんです。

こうした古びた木材は、ホコリを払うだけではなく、表面を洗い、磨くことで、さらに魅力的になります。

安心して使うことができるのはもちろんのことです。

古民家再生の技術

古民家の再生

古民家を再生したい!と思うのは、男性、女性どちらのほうが多いのでしょうか。

じつは、女性の方が多いといわれています。

親や自分が育ってきた家を、ずっと残して欲しいと願うのだそうです。

その反面、家の快適さに敏感なのも女性です。

たとえ古くて価値が高くても、寒くて使いにくいまま、家を残したいと思っているわけではありません。

古民家再生では、暮らし方を変えるだけではなく、家の性能を向上させる技術も必要となってきます。

マンションでは性能に関わる共有部分を扱うことができません。

ここが、戸建て住宅のリノベーションと大きく異なるポイントです。

家の性能を良くする

リノベーションの際に向上させたい家の性能は、主に二つ。

ずばり、耐震性と断熱性です。

現在の耐震の基準、いつから始まったかご存知ですか?

答えは平成12年。省エネの基準は平成25年に施行されました。

これ以前の建物は古民家ではなくても、現在の耐震の基準値には適合していない可能性があるんです。

でもご心配なく…耐震性や省エネ性をアップさせる方法はいくらでもあります。

・新しい壁の中には断熱材を充填、屋根や床下にも同様に断熱材を入れる。

・断熱性能を高めるのに肝心な開口部に、新しいサッシを取り付け。


簡単にいうと、断熱性能はこうすることで高くなります。

最近のサッシは、断熱の枠やガラスの選択肢などバリエーシヨンも多く、性能はとっても向上しています。

見た目は変わらない古民家のままで現代住宅とおなじくらいの寒さや暑さ対策のできた家に生まれ変わるんです。

基礎イメージ

また、耐震性をアップさせるのも、補強する設計と工事にいろいろな方法があります。

新築とは別に、耐震改修が進めやすいような基準も考えられています。

たとえば、地震への強度は、基本的には壁の量で決められています。より強い壁を作れば、壁の量も調節できます。

地震対策に必要な壁の量を計算してから補強をすれば、現在の基準に合った強度の家にすることができます。

壁の補強よりも問題なのは、「基礎の補強」です。

古民家は基礎がない家も多くあり、家をまるごとジャッキアップして基礎を作る方法がとられることがあります。

でも、最近ではこれも決して特殊なことではなくなってきています。


古民家の再生③へ続く…

出典:住まい文化研究会「おうちのはなし」

古民家の再生と魅力①

みなさん、こんにちは!

まだまだ風は冷たいですが、日差しのあたたかい日があるとホッとしますね~

今日から3回ほどに分けて、「古民家の再生」についてお話ししたいと思います!

既存住宅流通の時代

今、新築よりも中古物件に人気があるって知ってました?

おととし2016年、首都圏のマンション市場では、なんと新築の販売戸数よりも中古の成約戸数の方が多くなったのです!

その傾向は2017年も続き、今後もより上昇していくものと思われます。

いよいよ、日本も既存の住宅が生かされる時代へと突入したようですね。


中古住宅イメージ

欧米では、じつは既存住宅の流通の方が市場は大きいようです。

アメリ力やイギリスではなんと80%を超えているそう。ほとんどが既存住宅ですね!

家は不動産で、動かせない財産のように思いますが、ほんとうは流通によって自自に動かせる財産なんです。

と同時に、古い家ほど価値が高くなるといわれています。

設備や性能は時間がたてば劣化してしまうものですが、取り換えることができれば解決しますよね。

また、中古住宅に人気があるとはいっても、新築も一定数建てられています。

でも、こういう中古物件の流通が盛んになっているからこそ、新築の建て方にも影響があり、参考になることがあるんですよ。

マンションの損得

さて、日本では、この現象はまず首都圏のマンションから始まりました。

マンションを買う際の評価条件は戸建て住宅!こ比べると比較的単純なので、買う人にとっても判断しやすいのでしょう。

特に周りにも物件数が多い首都圏では、条件をたくさんの候補から比べることができます。

ところで、流通しているマンションの価格の決め方を知ってますか?

実際に取り引きされている売買価格の事例を参考にして決められているんですよ。

利便性・築年数・面積、などの条件がわかれば、価格で比較ができて、ある程度判断ができるようになります。

マンションイメージ

そんな周辺の市場の中で新築マンションがあると、価格が割高に感じられるでしょう。

というのも、新築マンションでは周辺の相場で価格が決まるわけではないからなんです。

土地の仕入れ値と建設工事費、さらに色々な経費を加えて価格が決められているんです。

最後の販売経費が、重い負担になり価格に反映されてしまうのです。

こうした新築マンションの割高感を、消費者も気づき始めているんだと思います。

また、中古のマンションを買っても、じつはリノベーションで快適な空間になる!ということが、広く知られてきたことも大きな要因になっているようです。

マンションの場合、共有部分であるバルコニーや玄関前の廊下などなど…には手を加えることはできません。

でも専有部分である室内は、不要な壁や設備を取り払って一度からっぽのスケルトン状態にまで解体すれば、間取りもデザインも自由に作り直すことができます。

戸建よりもマンションの部屋の方が、基本の間取りがシンプルなぶん、リノベーションは考えやすいかもしれませんね。

その意味では、リフォームを大規模にしたリノペーション人気の時代が、マンションの流通を支えているといっても過言ではないでしょう。


古民家の再生②へ続く…

出典:住まい文化研究会「おうちのはなし」

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